アヴェスターにはこう書いている?
本を読んでいて気になったことなどを徒然なるままにメモしておくブログ。書評というより「読書メモ」。
プロフィール

ツァラトゥストラ

Author:ツァラトゥストラ
「ツァラトゥストラはこう言っている?」の姉妹編。日々読んでいる本から気になった箇所をピックアップして自由にコメントするブログ。

FC2ブログランキング

FC2ブログランキング

最近の記事

最近のコメント

最近のトラックバック

月別アーカイブ

カテゴリー

FC2カウンター

ブログ内検索

RSSフィード

リンク

このブログをリンクに追加する

森沢初 『ペルシア絨毯の世界』

壺=水=生命としての象徴性は、そこに植物を加えることで一層明白になる。(p.136)


ペルシア絨毯やイランのモスクのモザイク・タイルの装飾やモスクの壁の彫刻などに壺のデザインがしばしばみられる。一見するとスタティックなものではあるが、象徴的な意味としては生命力の源みたいなものとして捉えた方がよいということか。



「キリスト」という言葉自体が、ギリシア語で「油塗られし者」を意味することからもわかるように、油を塗ることは特別な意味を持っていた。それは勿論、中東から地中海沿岸地方にかけての乾燥した気候と無関係ではない。(p.137)


なるほど。確かに、日本のように湿度が高い地方では油を塗らないか、塗るとしてもあまり心地よいものでもないかもしれないが、乾燥地帯ではまったく違っているだろう。



 その一方で、古代・中世のペルシアには見かけなかった龍や麒麟などの聖獣が、16世紀以降ペルシア絨毯に加わった。これらは中国で生まれた伝説上の動物であるが、龍はそれに相当するものがイランにも存在しなかったわけではない。ペルシア神話の中で、英雄の多くは龍と闘い、これを打ち負かす。このペルシアの龍の祖先を訪ねて行けば、おそらくバビロニアのティアマトに辿り着くであろう。ティアマトは英雄マルドゥクに倒される。この物語が西に伝わって生じたのが聖ジョージと龍(ドラゴン)の伝説とされている。バビロニアから出発してヨーロッパに至るまで、龍は終始悪のシンボルであった。ペルシアでも同様で、龍はいつも正義の使者にやられてしまう(図12)。(p.147)


中国では龍は全く異なった位置づけとなり、西洋や中東のドラゴンとは全く別物と考えた方が良いだろう。マルドゥクとティアマトが聖ジョージとドラゴンの伝説に繋がるというのは、なるほど、という感じだった。そして、イランにも同じような物語があるということもあわせるとさらに興味深い。


スポンサーサイト
岡田智彦、高橋忠久 『タイルの美Ⅱ 【イスラーム編】』

 モザイク・タイルには二種類あり、一つは方形や多角形そして三角形のさまざまな色調の、同じ大きさの施釉タイルを組み合わせて文様を表現するものである。このモザイクは、ローマ時代に各種の小石を組み合わせて文様を表現したモザイク画と基本的には同じ技法である。それに対してもう一つのモザイク・タイルは、さまざまな色調の施釉タイルを文様に合う形に打ち掻き、それらを組み合わせて文様を表現する。この技法によるモザイク・タイルは、ペルシア語でモアラッグ(Moarragh)という。このモザイク・タイルの製作法をここでみてみよう。
 (1)まず紙にデザインを描き、それを方形のタイルに張る。(2)そしてその紙のデザインにしたがって、両側が刃になったティシェ(Tisheh)と呼ばれる金槌状の道具で外形を打ち掻いてゆく。(3)内側の部分は、メガル(Meghar)と呼ばれる丸のみ状の道具でくり抜いてゆく。これで枠組みの部分が完成する。(4)次に内側のくり抜かれた部分の形を紙に移し、番号を付け、その紙を方形の施釉タイルに張り付ける。(5)それをティシェなどの道具を使い、打ち掻き形を整える。(6)この部品を最初につくった枠組みにはめ込んで、裏側を漆喰で固めて固定する。これでモザイク・タイル装飾の一部分が完成する。これらのパートを幾つも組み合わせて、壁全体を覆うモザイク・タイル装飾ができあがる。10センチ四方のモザイク・タイルを製作するには、一人の職人が一日八時間働いて二日かかるという。(p.50)


(私が好む)モアッラグのモザイク・タイルがいかに手の込んだものかがわかる。このようなタイルで壁面を覆った建造物を建てるには、多くの職人を集めなければならず、そのためには強大な権力と経済力が必要となることがわかる。



 産業の促進は、窯業の発展にもつながり、ラスター彩陶器やクバチと呼ばれる色絵陶器、そして中国磁器を模倣した陶器などがつくられた。イスファハーン、ヤズド、マシュハド、そしてケルマーンなどの都市が主要な窯場であったといわれている。特に中国磁器の模倣品は、当時インド洋交易において絶大な勢力を誇っていた、オランダ東インド会社のイランでの買い付け品目に入っていた。これは従来オランダ東インド会社が中国から調達していた染付磁器が、17世紀前半の中国の明朝末期の政情不安に伴い、十分に入手できなくなったことによる。中国磁器の不足を補うために、オランダ東インド会社が目を付けたのが日本の有田とイランであった。しかし、磁器を製作できなかったイランは、有田磁器に破れる結果となる。この貿易戦争は、反面イランが当時世界でも有数の製陶地であったことを示している。(p.59-60)


イランではシャー・アッバース1世の治世。明朝末期に中国の磁器が不足したため有田焼がヨーロッパに輸出されたということは日本ではよく知られているが、イランの陶器がそれと競合する関係にあったとは知らなかった。非常に興味深い。



 中近東において、モザイク・タイルが発展する直前の11-12世紀には、ビザンティン帝国の皇帝などの保護、奨励を受け、高度に発展し完成させた技術を駆使した色彩豊かな「モザイク」装飾作品が、キリスト教世界を中心に数多く制作されていた。だが、ビザンティン帝国に隣接するイスラーム諸国では、いわゆる「モザイク」を使用した表面装飾はまれであった。
 当時の「モザイク」装飾を施した建造物としては、エルサレムの「岩のドーム」(7世紀)、ダマスカスの大モスク(8世紀)、10世紀に建てられたスペインのコルドバのモスクをあげることができるが、いずれもビザンティンのモザイク師の手により完成された作例であり、独自の発展に基づくものではなかった。その代わり、イスラーム世界には「モザイク・タイル」が登場した。(p.123)


モザイク・タイルを発明するにあたって、ビザンティンのモザイクがモチーフになったのだろうか?非常に興味深い。


ルポ・矢吹紀人、解説・相野谷安孝 『国保崩壊 ルポルタージュ 見よ!「いのち切り捨て」政策の悲劇を』

 過去に未納となった保険料の徴収期限は、国民健康保険法第110条1項によって2年を経過すると消滅するとされている。しかし、そのすぐ後の2項には、こう書かれている。
「保険料その他この法律の規定による徴収金の徴収の告知又は督促は、民法第153条の規定にかかわらず、時効中断の効力を生じる」
 つまり、役所が督促状を送って請求し続けていたり、本人が「必ず払います」というような誓約書を提出している場合は、2年の時効がなくなり、無期限に徴収が可能になる。「分納誓約書」を出させることは、役所にすれば徴収権を持続するための、担保のようなものでもあるのだ。(p.16-17)


国保料は2年間が支払の時効なのに、2年より前の保険料が徴収すべき額が残っているものがある。その理由について、多少の疑問を持っていたのだが、ようやくその根拠が分かったように思う。



「国保が相互扶助だというのは、国からの補助がなく、保険料を払える人しか入れなかった戦前の話。現在の国民健康保険法には『この制度は社会保障である』と書かれていて、どこにも『相互扶助の制度』だとは書かれていません。みなさんも、いまの国民健康保険は社会保障であるという、原点にもどるべきなのです」(p.48)


国保の窓口で国保を「相互扶助の制度」として説明することが多い点に対して、社会保障という側面が隠されている点を批判しているのは妥当。

ただ、国保法では第1条で「この法律は、国民健康保険事業の健全な運営を確保し、もつて社会保障及び国民保健の向上に寄与することを目的とする」としており、社会保障は目的とされているのであって、この制度自体が完全に「社会保障である」とまで明確に言い切ってはいないように思う。また、保険料であれ保険税であれ、国保の給付を賄うための財源として徴収されていることを勘案すると、相互扶助としての保険という側面があることは否定できない。

国保は相互扶助と社会保障の両方の側面を持っているものとして理解するのが妥当であろう。



 1984年10月1日に「改正」健康保険法が成立した。この法律によって、国は国庫補助を大幅に削減し、医療の営利化への道を切り開いたといわれる。
 このときの「改正」で、国は「退職者医療制度」を新たに創設することとひきかえに、国民健康保険への国庫補助を削減したのだ。
 それまで、サラリーマンなどの勤務者には、10割給付の健康保険制度が適用されていた。(これも、1997年<平成9>年9月からは8割給付に削減され、わずか6年後の2003年<平成13>年4月1日からは、国保と同じ7割給付にされているのだが)。ところが、定年などで高齢になって退職した場合には、7割しか給付されない国民健康保険に移らなければならない。一気に3割の自己負担増となることが問題となっていたことから、国は被用者年金の受給者に対し「8割負担」の退職者医療制度を創設した。定年などで退職した人は、この退職者医療制度に移行すれば8割まで給付を受けられるという制度だ。
 しかし、そのとき国は、この退職者医療制度の対象となる60歳ぐらいから、老人医療の対象となる70歳ぐらいの高齢者を国保から切り離し、この退職者医療制度の医療費負担を健保や共済などの保険からの拠出金でまかなうことにした。
 退職者医療制度には、国はいっさいの補助金を出していない。したがって、国保から高齢退職者がいなくなった分、「国民健康保険がスリムになった」という口実をつけ、国は国保に対する国庫補助を従来の45%から38.5%に削減したのだ。その結果、全国の保険者である市町村の国保財政が、大いに苦しむことになった。(p.50-51)


本書は2003年に刊行された本であり、10年以上前の本であるため、現在の制度とはまた若干変わっているところがある(例えば、退職者医療制度も給付割合は7割で、通常の国保や健保と同じである)が、退職者医療制度がどのような意味を持たされて成立してきた制度なのかが垣間見えて興味深い。



 ここまで国保税の収納率が悪化し、赤字続きになっても資格証明書を発行しないですんでいる理由のひとつは、和光市が国からの普通調整交付金、すなわち国保財政への補助金を受け取っていないことがある。……(中略)……。
 和光市は国保税の税率が低いので、赤字になっているというわけだが、調整交付金を受け取っていないから、収納率が下がったからといって国のペナルティーに一喜一憂する必要はない。(p.164-165)


なるほど。調整交付金を中央政府がコントロールできると、地方政府はその意見に追従せざるを得なくなるということか。



 短期保険証は期限が短いが、保険証としての効力はかわらない。有効期限が短い分、交付された区民と早く接触できるメリットもある。
 だが、資格証明書を一度交付すれば、最後通告を宣言したようなもの。それで収納率があがるとは、とうてい考えられなかったというのだ。(p.169-170)


厚労省が資格証明書が市民との接触の機会になるとしていることに対する批判。短期保険証と資格証明書とは、保険料の納付相談の一連の流れの中にあっては、まったく異なる意味を持つ。



 国保の都道府県単位での統合は、介護保険制度がそうであるように、国の責任と財政負担を都道府県に押しつけることが予想される。都道府県単位で一律とされることが予想される国保保険料・税もこの統合によって大幅に引き上げられることになるのではないだろうか。また、この統合のなかで国保に相互扶助の保険原理をつらぬくことで、国の責任を棚上げにすることも予想される。(p.199)


本書は10年以上前に書かれた本だが、基本的には国保の都道府県への統合は中央政府としてはここで指摘される流れを志向しているように思われる。地方政府側は(知事会が協議からの離脱を示唆するなど)多少の抵抗を示してはいるが、流れを大きく変えるほどのインパクトは持てないのではないか、と思われる。


永田浩三 『NHKと政治権力 番組改変事件当事者の証言』

特に、NHKが政権から自立するための条件である公正中立ということを、籾井氏は誤読し、NHKのそれぞれのニュースや番組において、公正中立というものに名を借りて、政府見解を必ず付け加えさせるよう理事会で求めたことは、驚きをもって迎えられました。公正中立は、NHK総体の中で担保されていればよいというこれまでの原則に、根本から変更を迫るものです。(p.16-17)


「公正中立」の悪用――私的な、つまり非公共的な目的に適合するように「公正中立」という理由を用いること――が、次第にまかり通りつつある。

自民党が総選挙にあたって、テレビ局に対して「公平中立、公正の確保」を求める文書を送ったというニュースがあったが、この自民党のメディアへの牽制ないし脅しで用いられている「公平中立、公正」と、安倍晋三と考え方が非常に近いと思われる籾井NHK会長の発言における「公正中立」は、ほぼ同じ用法となっているように思われる。彼らに共通の特性として、論理より自らの好みが先に来る、ということであり、その限られた視点(それも他者がいない視点)からのみ「公正中立」を判断しようとしていることが透けて見える。

極右国家主義者たちの間で共通の用語法として共有されつつあるのだとしたら、これに対する対抗の論理は明確に打ち出す必要があるように思われるが、「公正」や「中立」などの概念は、極めて形式的・抽象的な概念であり、その空洞を狙われた感が強い。

何よりも問題なのは、彼らが権力を握っており、そのような偏った立場から何が「公正中立」であるかを判断する権限を不当にも握ってしまっている点である。



NHKは国営放送だとか半官半民だという誤解があるのですが、そうではありません。放送法によってつくられた特殊法人で、イギリスのBBCと同じ公共放送です。そして、予算や事業計画は、国民の代表として選ばれた国会議員が、チェックするのです。国会議員はいわば視聴者の代表であり、NHKと受信契約を結ぶひとたちの代表という受け止め方です。しかし、それは、建前であって、国会議員の多数派が政権を掌握するわけですから、NHKは、予算や事業計画を人質にとられているようなものです。ですから、NHKは、国会での審議が近づく時期に、ニュースや番組で、永田町の意向に沿わない問題をとり上げることは、とても慎重になります。そうした特別な時期にこの事件は起きたのです。(p.24)


NHKと政治との構造的な問題点がこの予算とその承認のメカニズムにある。国会ではなく、独立した機関から承認を得るような仕組みが望ましい。



 2001年1月下旬、衆議院議員の中川昭一氏と安倍晋三氏らが、NHKで国会・政治家対応を担当していた総合企画室の野島直樹担当局長(現・理事)らを呼び出し、「女性国際戦犯法廷」を取り上げた『ETV2001』の放送を中止するよう強く求めました
 自民党総務部会でのNHK予算審議を直前としていたこともあり、事態を重く見た野島担当局長は、1月29日(月)の午後、松尾武放送総局長(現・NHK出版社長)を伴って、中川・安倍両氏を議員会館に訪ね、番組についての説明を行い、理解を求めました。しかし、中川・安倍両氏の了解は得られませんでした。そこで松尾放送総局長は、「番組内容を変更するので、放送させてほしい」と述べ、NHKに戻りました。(p.148)


中川昭一や安倍晋三の圧力により改変された番組のデスクだった長井暁氏の記者会見の内容より。

昨日(2014/12/10)に施行された特定秘密保護法を強行採決により成立させたのも安倍晋三であり、先日のテレビ局への威圧的な文書を送った自民党の総裁も安倍晋三である。この男は今から14~15年ほど前にもこのように言論の自由への不当な介入をしていた、という点を踏まえて、以上のような問題をとらえる必要がある。



「NHK幹部ふたりが、中川・安倍両氏に説明に出向きまして、そこから戻ってきた夕方、番組制作局長室でわたしも立ち会ったかたちで、異例の試写を行いました。番組論にもとづくものとはまったく異なるつくり変えを命じられたわけで、政治的な圧力を背景としたつくり直しが行われたわけですが、実際、海老沢体制になってから、放送現場への政治介入が、日常茶飯のように起こるようになってしまいました。海老沢体制のもっともおおきな問題というのは、政治介入を恒常化させてしまったということです。」(p.151)


籾井会長になってからはもっと酷くなっている可能性も否定できない。一度このような組織文化が成立してしまっているならば、なおさらである。



大学とは真実を追い求める府である。知は公開され共有されぶつかり合い高められる。そのことをだれも押しとどめることはできない。大学と放送局は、兄弟姉妹のような場所なのかもしれません。(p.248)


大学と放送局とが兄弟姉妹のようなものという指摘は興味深い。確かに、両者の理想は共通するものがあり、人々に対する教育的な意義を持っているという点や真理や真実を目的としている点でも共通している。

マスメディアも大学も商業主義的な道具立てを用いて、権力側に都合の良い道具へと変えられつつある。この点にどのように抵抗できるかは、社会ないし人々の意識のあり方に大きくかかわる問題である。



 小川作品からわかってくることは、ドキュメンタリーにおいて、形式的な客観性公平性などということは、ただのお題目にすぎないということです。三里塚を例に考えても、京大闘争を見ても、その世界をきちんとみつめ、何が起きているのかを記録するためには、ともに過ごす時間がまず必要であり、かれらの葛藤や苦悩を知るためには、御用聞きのような浅い取材では、まったく届かないという事実です。(p.249)


「対象に就く」とか「Sachlichkeit」という言葉がここを読んで即座に脳裏に浮かんだ。こうした姿勢自体に価値を置くことを、現代の社会はしなくなってきているように思う。このことは、次々と情報が流れてきて、それを消化するだけで追われてしまうような生活のスタイルとも関係があるように感じるが、大学やマスメディア、そして官僚には、こうした姿勢をもっと強く持ってもらいたいと思う。

安易に党派的な利害に流れるのではなく、対象に就いて真実を捉え、摑んだ真実を手離さないという姿勢を貫くことが重要である。

マックス・ウェーバーが私にとって魅力があるのは、まさにそうした姿勢をどのように実践するかを教えてくれたことにあり、また、そうした姿勢に価値があることを示してくれたところにある。



ダン・コッペル 『バナナの世界史 歴史を変えた果物の数奇な運命』

 アフリカで三番めのバナナは、ようやくこの果物に気づいたヨーロッパ人が、当時形成しつつあったアフリカの植民地(大西洋沿岸のギニアやセネガル、カナリア諸島など)に持ちこみ、最終的にそれが(二千万人のアフリカ人奴隷とともに)大西洋を越えてアメリカ大陸に渡ったのだ。この第三波のバナナを示す専門用語は“インド洋コンプレックス(IOC)”だが、これには別の名前があり、中東の商人が大陸から大陸に移動するバナナとともに広めていった。分類学者のリンネはアラビア語の“mauz”を借りて、“Musa”をその属名とした。しかし、一般の人々には、誰もが好むこの果物を表わす言葉として、別のアラビア語のほうがなじみ深かったので、そちらがより頻繁に使われるようになった。その言葉とは、英語に翻訳すると「指」を意味する“banan”である。(p.72)


バナナの伝播についての叙述の一部だが、アフリカ三番目のバナナがアフリカに登場したのは650年頃とされている。その後長い期間を経た後、ヨーロッパ諸国がアフリカと三角貿易を行うことに伴い、アメリカ大陸へと伝わったとされる。

「バナナ」という言葉がアラビア語由来であるというのが私としては非常に興味深い。イスラーム世界(アラビア語)→ヨーロッパ諸国→世界中への伝播というパターンを辿るものがいかに多いか驚かされるほどである。



 バナナ帝国を築きあげることは、明らかな使命感がともなっていた。それは米国のラテンアメリカに対する支配を強化する、という意思表明でもあった。(p.95)


19世紀末頃の帝国主義の流れにバナナ産業も乗っていた。



 消費者の需要が増えるにつれ、常にバナナを栽培するための新しい土地が求められた。バナナはファストフードの先駆けとも言える。茶色い紙袋にすんなりおさまるバナナは、急速に都市化が進むアメリカ人がランチボックスに入れる定番の食品になった。……(中略)……。
 公的な取り組みのおかげでアメリカ人が道端でバナナの皮を目にすることが少なくなる一方で、食べる量はどんどん増えていった。1900年からの十年間で、バナナの消費量は千五百万房から四千万房と、三倍近くになっている。(p.97-101)


バナナの需要・消費が急速に増えた時期と帝国主義的なバナナ産業のあり方の繋がりに注目したい。



だが、コロンビアをはじめとするラテンアメリカの国々では、バナナ関連の問題で軍事介入が行なわれた結果、常に国家体制が脆弱で、真の民主主義と適正な経済政策が根づくのが阻害された、という指摘は重要である。(p.129-130)


アメリカ政府は自国のバナナ産業(資本)を守るために、ラテンアメリカ諸国に軍事介入までも行なっていたということは知っておくべき。これはバナナに限ったことではないと思われるが、バナナといった一見なんでもないようなものでさえ、このようなことをひき起こしていたと知っておくことは重要である。



 第二次世界大戦が勃発したころ、アメリカ人のバナナ消費量は過去最高となっていた。……(中略)……。
 ひとつのプランテーションが使いものにならなくなれば、新たにまた別の農場が開かれた。それは農場全体を一から作りあげる大事業だった。……(中略)……。こうしてどのプランテーションにもゴルフコースや教会、レストランが建造され、独身幹部向けには、しばしば年端のいかない娘たちを集めた売春宿も設けられた。それらはバナナ会社の幹部たちが、母国では絶対に手の届かない、あるいは絶対に許されることのないライフスタイルを楽しむための施設だった。(p.152-153)


プランテーションが使いものにならなくなるのは、病気の発生によるものであり、対策をしていればこのように捨てる必要が生じることは少ないはずなのに、対策がとられずにより安価な方法である「使い捨て」が続けられたことが本書では指摘されている。

売春宿が設置されたとされているが、この仕事を担っていたのは誰だったのか?本国から目的を明示して契約した者を連れて来ることと、現地で募集をすることとは意味が異なるが、「本国では許されることのないライフスタイル」というあたりからしても後者が基本となっていたものと推察される。



 グアテマラはその土壌と天候のゆえにバナナ栽培に適しているが、それよりさらに重要なのがこの国の政府――あるいは政府の不在――だった。グアテマラの大統領でユナイテッド・フルーツ社と最初に関わりをもったのは、1898年から1920年までこの国を支配したマヌエル・エストラーダ・カブレラだ。グアテマラには近代化が必要だと考えたエストラーダは、インフラ建設のためにユナイテッド・フルーツ社を誘致した。ユナイテッド・フルーツは電線を引き鉄道を敷き、港を整備した(ユナイテッド・フルーツが唯一建設しなかったのが道路だ。道路ができれば、バナナ産業の優位性を保証する鉄道がおびやかされる、と考えたのだ)
 しかしこのような“進歩”はなにひとつ、マヤ族の子孫たちの利益にはならなかった。一方、この国を牛耳るラディノたち(スペイン人の血を引く住民)はますます豊かになっていった。貧しい者がより貧しくなったわけではないが(彼らはすでに極貧にあえいでいた)、プランテーションができると、村落の生活水準はさらに低下した。(p.163-164)


企業を誘致することとその土地の住民の生活水準が向上することとは必ずしも結びつかない、という当然の事実は現代においても教訓とすべきものであろう。